こんにちは、黒羽です。
今日は、訪問マッサージを行っている先生方に、ぜひ知っておいてほしいお話です。
それは、
「通院リハビリを受けている患者さんへの訪問マッサージ」
についてです。
例えば、こんなケースがあったとします。
脳梗塞の後遺症で筋麻痺があり、病院でリハビリを受けている患者さん。
自宅では訪問マッサージも利用しています。
医師の同意書も取得しています。
ところが、ある日、療養費の申請について返戻や照会が届きました。
「医師の同意書があるのに、どうして?」
「病院のリハビリと訪問マッサージは併用できないの?」
「通院していることが問題なの?」
そんな疑問を持つ先生もいると思います。
実は、この問題は単純に判断できるものではありません。
通院リハビリを受けているからといって、訪問マッサージがすべて保険適用外になるわけではありません。
反対に、
医師の同意書があれば、必ず両方利用できるというわけでもありません。
大切なのは、患者さんの状況と療養費の支給要件を、一つずつ確認することです。
今回は、返戻や照会が届いたときに何を確認すればよいのか、実務に沿って解説していきます。
なお、今回は「あん摩マッサージ指圧の療養費」についてのお話です。
鍼灸の保険利用には、そのまま当てはめないでください。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ① 最初に確認すべき4つのポイント
━━━━━━━━━━━━━━
まず、今回のテーマで押さえてほしいことがあります。
通院リハビリと訪問マッサージを併用している患者さんについては、次の4つを確認しましょう。
① 医療機関で実際にどのような治療を受けているのか。
② 医療上のマッサージを受ける日と、訪問マッサージの施術日が重なっていないか。
③ 医療上のマッサージを必要とする状態なのか。
④ 通所困難など、訪問施術料の支給要件を満たしているのか。
この4つです。
例えば、医師の同意書があったとしても、医療機関での治療内容や施術日を確認していなければ、併給の条件を判断できません。
また、筋麻痺や関節拘縮があり、マッサージ自体の必要性が認められていても、それだけで訪問施術料の支給要件を満たすとは限りません。
「マッサージが必要なのか」と「訪問して施術する必要があるのか」は、別の問題なんです。
この違いを理解しておくことが重要です。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ② 病院でマッサージを受けた日は要注意
━━━━━━━━━━━━━━
ここは、特に重要なポイントです。
厚生労働省の資料では、医療機関で医療上のマッサージが行われた日について、あん摩マッサージ指圧の療養費の支給に制限があることが示されています。
しかも、医療上のマッサージには、リハビリテーションの中で行われるものも含まれます。
つまり、
「病院ではリハビリを受けています」
という説明だけでは、判断できないんです。
例えば、病院で理学療法士によるリハビリを受けていたとします。
その内容が運動療法だけなのか。
医療上のマッサージが含まれているのか。
実際にどの日に行われたのか。
こうした内容を確認する必要があります。
厚生労働省の2025年4月版の周知資料では、同意した疾病かどうかにかかわらず、医療機関で療養の給付として医療上のマッサージが行われた日は、療養費を支給できない旨が示されています。
ですから、
「病名が違うから大丈夫」
「施術部位が違うから問題ない」
「病院のリハビリと訪問マッサージは別のサービスだから大丈夫」
このように、一律に説明することは避けましょう。
もちろん、病院でリハビリを受けているというだけで、すべて併用できないと決めつける必要もありません。
また、施術日を別にすれば、訪問の必要性などの条件を確認せずに必ず認められるというものでもありません。
サービス名ではなく、実際の治療内容と実施日を確認する。
これが基本です。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ③ そもそも「通院リハビリ」とは何なのか?
━━━━━━━━━━━━━━
患者さんから、
「週に2回、リハビリに通っています」
と言われたとします。
皆さんは、そのリハビリがどのようなサービスなのか確認していますか?
実は、日常会話で使われる「リハビリ」という言葉には、いくつかの種類があります。
例えば、
・医療保険による病院や診療所の外来リハビリ
・介護保険による通所リハビリ、いわゆるデイケア
・自費で利用するリハビリサービス
などです。
これらは、制度上の取扱いが同じではありません。
今回、主に問題としているのは、医療保険による外来リハビリと訪問マッサージの関係です。
まずは、患者さんやご家族に、利用しているサービスの種類を確認しましょう。
そして、医療機関での実際の治療内容が分からない場合には、患者さんの了承を得たうえで、必要な範囲で医療機関などに確認します。
その際には、
・どこに確認したのか
・いつ確認したのか
・どのような回答だったのか
を記録しておくとよいでしょう。
「リハビリに通っている」という言葉だけで、併給の可否を判断しないことです。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ④ マッサージの必要性と訪問の必要性は別
━━━━━━━━━━━━━━
次に、ぜひ理解しておいてほしいことがあります。
それは、マッサージ自体の必要性と、訪問して施術する必要性は別々に確認するということです。
まず、マッサージの療養費では、筋麻痺、筋萎縮、関節拘縮など、医療上マッサージを必要とする状態が対象になります。
例えば、脳梗塞の後遺症による筋麻痺や、関節拘縮などがある患者さんです。
この場合、医師の同意内容、現在の症状、実際の施術内容が一致しているかを確認します。
しかし、ここで終わりではありません。
次に、訪問施術料の支給要件を確認する必要があります。
今回扱っているのは、定期的・計画的に訪問して行うマッサージです。
訪問施術料は、歩行困難等によって通所して治療を受けることが困難な場合など、定められた条件を満たす必要があります。
例えば、
「患者さんが自宅で施術を受けたいと言っている」
「病院に行くのが面倒だから訪問してほしい」
こうした希望だけで、訪問施術料が認められるわけではありません。
また、
「自宅でのケアが望ましい」
という説明だけでも、通所困難の状況を十分に説明したことにはなりません。
マッサージを必要とする理由と、訪問を必要とする理由。
この2つを分けて確認しましょう。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ⑤ 通院できる患者さんは訪問の対象外?
━━━━━━━━━━━━━━
ここも誤解されやすいところです。
例えば、次の2人の患者さんを考えてみてください。
Aさんは、自分で歩いて外出し、公共交通機関を利用して病院へ通院しています。
一方、Bさんは、車椅子を使用しており、ご家族が車への乗り降りを介助して、病院まで送迎しています。
この2人は、どちらも病院へ通っています。
しかし、移動の状況は大きく異なりますよね。
つまり、
「病院へ通院していること」と「自力で無理なく通院できること」は、必ずしも同じではありません。
そのため、通院しているという事実だけで、訪問施術料の必要性を判断しないようにしましょう。
確認しておきたいのは、
・屋内や屋外でどの程度歩けるのか
・杖、歩行器、車椅子などを使用しているのか
・家族などの付き添いが必要なのか
・車への乗り降りに介助が必要なのか
・段差や階段の移動に困難があるのか
・公共交通機関を利用できるのか
・痛みや麻痺、認知機能などが移動にどう影響しているのか
といった具体的な状況です。
ただし、車椅子を使っているから、必ず訪問施術料が認められるというわけではありません。
家族の送迎があるから、自動的に対象になるわけでもありません。
大切なのは、患者さんの実際の状態と支給要件を照らし合わせることです。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ⑥ 返戻が届いたら、最初に何をする?
━━━━━━━━━━━━━━
さて、ここからは実際の対応についてお話しします。
ある日、保険者などから返戻や照会が届いたとします。
そんなとき、皆さんならどうしますか?
「通院リハビリを受けているから返戻されたんだろう」
「訪問の必要性を疑われているのかもしれない」
このように考える方もいると思います。
しかし、ここで注意してほしいことがあります。
実際の返戻理由を確認せずに、原因を決めつけないことです。
まず、通知の文面を確認しましょう。
具体的には、
① 何月分の申請なのか
② どの施術日についての確認なのか
③ 何を確認するよう求められているのか
④ どの記載や資料が不足しているのか
⑤ 回答や再提出の期限はいつなのか
この5つです。
そして、確認事項を整理します。
例えば、
・医療機関との併給について
・マッサージの適応について
・訪問施術料の支給要件について
・同意書や申請書の記載について
・その他の算定内容について
といった具合です。
もし、通知を読んでも理由が分からなければ、提出先に確認しましょう。
例えば、こんな聞き方です。
「今回の確認事項は、医療機関での治療との併給についてでしょうか。
それとも、訪問施術の必要性についてでしょうか。
対象日と、追加で必要な資料をご教示ください」
このように、確認したいことを具体的に尋ねればよいんです。
そして、問い合わせた日付や担当窓口、回答内容なども記録しておきましょう。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ⑦ 返戻と不支給は同じではない
━━━━━━━━━━━━━━
もう一つ、重要なポイントがあります。
それは、返戻や照会と、不支給の判断は同じではないということです。
例えば、申請書に記載漏れがあった場合。
これは、必要な内容を確認して訂正することになります。
一方、医療機関での治療内容について照会された場合。
この場合は、求められた事実を確認して回答することになります。
また、療養費を支給しないという判断が通知された場合は、その理由や根拠、利用できる手続きなどを確認する必要があります。
つまり、
返戻されたから、すぐに反論文を書く必要はないんです。
まずは、何を求められているのかを確認すること。
そして、その内容に応じて対応することが大切です。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ⑧ 回答書は「主張」より「事実」を中心に
━━━━━━━━━━━━━━
保険者などへの回答書を作成するとき、僕が大切だと思っていることがあります。
それは、感情的な主張よりも、確認できた事実を整理することです。
例えば、
「この患者さんには絶対に訪問マッサージが必要です!」
と強く主張するだけでは、具体的な状況が伝わりません。
それよりも、
「患者さんは屋内移動に歩行器を使用しており、外出時には家族の付き添いが必要です」
「病院への通院時には、車への移乗に介助を要しています」
「医師の同意書には、右上下肢の筋麻痺について記載があります」
といった情報を、実際の記録に基づいて整理する方が適切です。
ただし、ここで注意してほしいことがあります。
事実と、本人の訴えと、施術者の評価を混同しないことです。
例えば、
【確認できた事実】
「通院時は家族が車椅子を介助している」
【本人の訴え】
「病院から帰ると疲れてしまう」
【施術者の評価】
「屋外移動時には介助が必要な状態が確認されている」
【医師の判断】
「同意書には、医療上のマッサージが必要である旨が記載されている」
このように、情報の出どころを分けます。
もちろん、これらは書き方の例です。
実際の患者さんについて確認できていないことを、事実として記載してはいけません。
また、保険適用を認めてもらうために、患者さんの状態を大げさに書いたり、記録を後付けしたりすることも避けましょう。
正確な記録を残しておくことが、返戻や照会への適切な対応につながります。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ⑨ 添付資料は多ければよいわけではない
━━━━━━━━━━━━━━
返戻や照会に対応するとき、
「できるだけたくさん資料を提出した方がよいのでは?」
と考える方もいるかもしれません。
しかし、資料は多ければよいというものではありません。
重要なのは、確認されている内容に合った資料を準備することです。
例えば、訪問の必要性について確認されているのであれば、移動状況や介助状況の記録などが参考になる場合があります。
マッサージの適応についてであれば、医師の同意書や症状、施術内容の記録などを確認します。
医療機関との併給についてであれば、治療日と訪問マッサージの施術日を整理した一覧や、医療機関での治療内容について確認した記録などが考えられます。
資料の候補としては、
・医師の同意書
・施術録
・症状や移動状況の記録
・施術報告書
・医療機関での治療日と訪問施術日の一覧
・必要な範囲で確認した医療機関からの情報
などがあります。
ただし、これらすべてが全国一律の必須添付資料というわけではありません。
求められている内容に応じて、必要な資料を選びましょう。
また、他の患者さんの成功事例を並べるよりも、まずは今回の患者さんの事実を説明することが大切です。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ⑩ 通院リハビリと訪問マッサージは両方必要?
━━━━━━━━━━━━━━
ここで、もう一つ考えてほしいことがあります。
それは、患者さんにとって、通院リハビリと訪問マッサージの両方が必要なのかという問題です。
僕たち施術者としては、患者さんの状態を少しでも良くしたいと思いますよね。
しかし、
「両方のサービスを利用すれば、必ず効果が高まる」
「患者さんのためには、両方が必要不可欠だ」
と最初から決めつけることは適切ではありません。
例えば、
・患者さん本人は何を希望しているのか
・通院リハビリでは何を目的としているのか
・訪問マッサージでは何を目的としているのか
・支援内容が過剰に重複していないか
・費用や疲労などの負担は大きくないか
・現在の施術頻度は適切なのか
・今後も継続する必要があるのか
こうした点を考える必要があります。
患者さんの状態が改善すれば、施術頻度を減らすことが適切な場合もあるでしょう。
場合によっては、サービスの終了を検討することもあると思います。
患者さんを大切にするということは、必ず両方のサービスを続けることではありません。
その患者さんにとって、本当に必要な支援を考えることです。
そして、医学的な必要性があったとしても、制度上の支給条件がなくなるわけではありません。
この点も忘れないようにしましょう。
━━━━━━━━━━━━━━
■ ⑪ 施術開始後も、条件は確認し直そう
━━━━━━━━━━━━━━
さて、ここまで返戻や照会への対応についてお話ししました。
しかし、僕がもう一つおすすめしたいことがあります。
それは、施術開始時だけでなく、継続中も患者さんの状況を確認することです。
例えば、
「以前は病院で運動療法だけだったけれど、最近は治療内容が変わった」
「通院する曜日が変更になった」
「歩行能力が改善し、一人で外出できるようになった」
「以前より関節拘縮の状態が変化した」
こうしたことは、実際の施術現場でも起こり得ます。
そのため、
・通院先が変わっていないか
・リハビリの内容が変わっていないか
・通院日と訪問施術日が重なっていないか
・歩行や移動の能力が変化していないか
・医師の同意内容と現在の症状にずれがないか
・施術頻度や継続の必要性に変化がないか
といった点を確認しておきましょう。
以前は支給要件を満たしていたとしても、患者さんの状態や治療内容が変われば、改めて確認が必要になることがあります。
「以前認められたから、これからも大丈夫」とは限りません。
継続中の確認も、適切な療養費請求のために重要です。
━━━━━━━━━━━━━━
■ 最後に:保険者を言い負かすことが目的ではない
━━━━━━━━━━━━━━
今回の内容をまとめます。
通院リハビリを受けている患者さんに訪問マッサージを行う場合は、
① 医療機関での実際の治療内容を確認する
② 医療上のマッサージと訪問マッサージの施術日を確認する
③ マッサージ自体の必要性を確認する
④ 通所困難など、訪問施術料の支給要件を確認する
⑤ 返戻や照会が来たら、通知の内容を正確に確認する
⑥ 求められた事項に対応する資料を準備する
⑦ 患者さんの状態や利用状況の変化を継続的に確認する
この7つを意識してみてください。
僕たちは、患者さんのために施術を行っています。
だからこそ、返戻や照会が届いたとき、
「なぜ認めてもらえないんだ!」
と感じることもあるかもしれません。
しかし、ここで大切なのは、保険者を言い負かすことではありません。
何を確認されているのかを整理し、患者さんの状態と現在の支給要件に沿って、必要な情報を正確に伝えることです。
通院リハビリを受けているという事実だけで判断せず、
実際の治療内容。
施術日。
マッサージの必要性。
訪問の必要性。
これらを、一つずつ確認していきましょう。
患者さんを守るためにも、僕たち施術者自身が制度を理解し、正確な記録と適切な請求を心がけることが大切です。