こんにちは！「1人で自由に稼ぐインフォセラピスト」の黒羽来富です。
今回は、「 整骨院が生き残るには柔道整復師を〇〇すること！ 」ついてお話しします。
これから整骨院が生き残っていくためには、
柔道整復師を解雇することです。
なぜこのようなことを言うのか？
炎上してもおかしくないですが、正直な感想です。
今の整骨院は保険が主軸で少し自費を取り入れているところが多いです。
そして、ほとんどがグレーでやっている整骨院が多いです。
つまり肩こりや腰痛等を捻挫と偽って保険請求しているところが多いです。
私自身もたくさんの整骨院で働いてきましたがほとんどがグレーでした。
現在、整骨院の保険の取り扱いも厳しくなり、
自費移行と騒がれていますが、正直自費にすると患者さんの層は一気に変わります。
保険患者はほとんど来なくなります。
私も経験しましたが、びっくりするぐらい減ります。
整骨院の売上げもガクンと減ります。
そうなってくると今まで払ってきた固定費の支払いが困難になってきます。
一番かかる固定費は、人件費と家賃です。
人件費の中で多くを占めるのが、免許を持っている柔道整復師の給料です。
大体、柔道整復師の給料は月給200,000円から250,000円、社会保険料を含めると300,000円のコストがかかります。
その300,000円のコストを毎月払っていかなければいけません。
自費移行して保険患者さんが激減して、自費だけの売上げで毎月かかる固定費を払ってやっていこうとなるとかなり厳しいです。
だから、柔道整復師を減らしてスリム化していくことが大切です。
自費なら柔道整復師は必要なくなりますから、一番かかる免許者のコストを削減できます。
自費移行は今後整骨院が生き残っていく上では必須だと思います。
もしくは、訪問鍼灸や訪問マッサージを導入するか、整骨院をやめて訪問鍼灸に移行するなりしてやっていくしか方法はないと思います。
ここで、柔道整復師を解雇する事は悪いことではないか？
と思うかもしれません。
しかし、あなたがもし経営者であれば、会社を存続していくことが最大のあなたの務めです。
であるならば、非情な決断も必要です。
柔道整復師を全て解雇すべきと言っているわけではありません。
特に利益にも結びつかない問題ばかり起こす社員を抱えていくことはあなたの首を絞めるだけだけですので、
その辺りをしっかり見極めた上で判断することが大切になります。
